社長が口酸っぱく言っても社員に伝わらない。その理由とは?

社長は日々考え、行動している。その一方で、社員の動きは、いまひとつスピード感に欠ける。何度言っても、思うように社員が動いてくれない。やる気が無い。能力が低い。そんなことでイライラすることはありませんか?

社長の言葉が伝わらないのは、あるある問題。普通に起きることです。

では、その問題の原因はどこにあるのでしょうか? 対策とともに探ってみましょう

危機感のギャップ ⇒ 危機感を高める

まず、社長と社員とでは、立場や視点の違いから、危機感にギャップがあります。想像以上に大きなギャップがあると思って間違いないです。

「だから、危機感を持て!」と、口酸っぱく言っているんだ。と言われるかもしれません。しかし、言葉で言っても、危機感は伝わりません。

危機感のギャップは情報量の差から生まれる

危機感のギャップの原因は、社長と社員とで受け取る情報量にの差にあります。全社から情報を受け取り、日々判断を迫られる社長に対して、社員は自分の担当業務しか情報を受け取っていません。会社の業績など、お金に関する情報はごく一部の社員しか知らない。圧倒的な情報量の差あるのは間違いありません。

危機感のギャップを埋めようとして、むやみに情報公開すればいいかというと、そうでもありません。ヘタをすると、誤解や不安が生まれれて逆効果。戦略的な情報提供が必要なのです。

具体的な事例や体験から危機感を感じる機会を増やす

言っても伝わらないなら、具体的な事例ストーリーを共有してみてはいかがでしょうか。事例ストーリーの中で、自分ならどうするか考える機会を作る。さらに実際に、自分が直面する危機的状況があれば、真剣に考えざるをえません。具体的なシチュエーションに身を置き、具体的に考える機会が必要なのです。

自分ごととして捉えるために、危機感を高める

危機感を高めるのは手段であり、さらにその上位の目的があります。重要なのは、課題を自分ごととして捉えること。

他人ごとの状態では、話しを聞いても、右から左へす~っと情報が流れていきます。全然記憶に残らない。これが、何度言っても伝わらない状態です。

自分自身が危機に直面したり、具体的な問題を目の当たりにすることで、自分ごととして捉えることができるようになります。危機感は自分の体験を通して高まるもの。そうすることで、関連情報を受け止めやすくなるのです。

具体的に指示する

社員を動かすには、指示が具体的であることが重要です。

「指示待ちではなく、自分で考えて動いて欲しいんだが…」という社長の気持ちはわかりますが、まずは具体的に指示することが大切です。具体例やお手本を示したり、細かいステップに分解して示すことで、意図を正確に伝えます。

仮に、主体的に考えて欲しいという場合でも「考える」という動作について、具体的に指示することが重要です。「考える」ための指示とは、つまり「質問」です。

相手に考えてもらうには、具体的な「質問」をすることが有効です。人は質問されると、自然と考えるようにできています。大きな質問で答えにくそうな場合は、質問の大きさを小さくする。細かいステップに分解して質問すると、具体的に考えやすくなります。

さらに、こちらの意図通りに出来ているかどうか確認する指標やチェックポイントも示すと、より明確な指示と言えるでしょう。

指示の理由・背景をストーリーで語る

指示は単に出せばいい、というものではありません。指示の理由・背景を伝えて納得させる必要があります。ここでも、説明口調になるより、事例ストーリーの方が伝わりやすい。具体的な事例ストーリーを共有しながら、指示の重要性を理解していきます。

ここで使う事例は、失敗談、問題事例が多くなります。それを語ることで、過去のイヤな記憶がよみがえるかもしれない。しかし、過去の失敗を責めるのではなく、教訓として活かす前向きな思考が大切です。会社全体で、失敗は責めない、失敗を繰り返さないためにも事例を共有して学ぶ。という基本姿勢を徹底することが大切です。

一番権限の強い社長が自ら率先垂範することが最も重要。これがなかなか難しいんですが、やり切れば本当に会社の空気が変わります。安心して失敗を語れる。そうした空気がつくれれば、社長の言葉も社員に確実に響きます。

安心して何でも語れる空気を、一緒につくりませんか?

 

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